USCPA 資格

会計の資格を取って年収1000万円に到達するための最短経路

更新日:

サラリーマンにとって年収1000万円というのは、ひとつの区切りとなる数字です。

ちなみに日本人の平均賃金は、2015年時点で420万円ほど。1000万円の大台に乗せるには、道のりは険しそうです。

しかも年功序列制度は崩壊したため、一部の大企業を除いて黙っていても給料が上がる時代は終わってしまいました。また残業規制も今後は厳しさを増すことが予想されるため、実質的な年収は増えるどころか減少してしまうリスクすらあります。

そんな中、年収を上げるためにもっとも有効な手段は何かと聞かれれば、私は迷わずに資格の取得と答えます。

しかもやり方さえ間違えなければ30代で年収1000万円に到達するような、そんなお宝資格があります。

ところが多くの人は資格取得のための正しい道のりを理解できておらず、取っても無駄な資格に余計な時間ばかり費やしてしまっています。

今回は年収1000万円クラスに最短で到達する資格、米国公認会計士(USCPA)というアメリカの会計資格について解説します。

年収をあげるためにどのような資格を取るべきなのか?なぜ米国公認会計士なのか?順を追って見ていくことにしましょう。

【参考記事】USCPAとは?学生にも社会人にもオススメの最強会計資格を徹底解説

英語は最強の資格なのか?

サラリーマンが年収を上げるもっとも確実な方法は、英語の勉強です。特に英語の資格試験として事実上の標準となったTOEICで高得点を狙うことが重要です。TOEICは点数によって実力を簡単に測れるため、会社の人事査定でも大変魅力的なのです。

TOEICの目標点数ですが、800点を目指して下さい。TOEICの点数が800点を超える人の割合は、全受験者数の約10%と言われています。なにごとも上位10%程度に入っていれば組織での地位はかなり有利なものになると言われていま。したがって、資格としてのTOEICの価値は800点くらいから出てくるといって良いでしょう。

TOEICが800点程度あれば社内においてそれなりに英語のできる人とみなされまず。そうなれば海外案件など難易度の高い仕事を任せられる可能性も高まり、昇給のスピードも早まります

しかしだからといって、TOEICの点数だけで年収1000万円に近づくかといえば、そうもいかないでしょう。上にいけばいくほど英語レベルの高い人達が多くなり、競争も熾烈です。普通の会社に勤めている以上、英語ができるだけで年収1000万円に到達できる道は、それなりに険しいと思っておいたほうが良いでしょう。

一方で英語での仕事にある程度慣れてきたら、思い切って外資系企業に転職してしまうというのは選択肢としてはアリです。

外資で働く日本人労働者の割合は全体の1%程度しかないといわれており、その実態は実はあまり知られていません。わたしの経験からすると、外資での仕事は世間のイメージほど激しいものではなく、むしろ職種を選べば非常にワークライフバランスの良い働き方ができます(その分、解雇リスクは日系より高いです)。

給与水準も日系企業より高いことのほうが多く、転職を繰り返すことでどんどん昇給するケースも珍しくありません。

ただしやはり年収1000万円を超えるにはマネージャー職以上になっている必要があり、そこに至るまでの道は平坦ではありません。

ここまでのポイント

□ TOEIC800点クラスになれば仕事の幅が広がりチャンスが生まれる
□ 外資に転職することで、ある程度の年収アップは期待できる
□ ただし英語を極めるだけでは年収1000万円の道は険しい

軽量級資格で人生は変えられるか?

英語の資格を取っても年収1000万円の道のりは険しそうです。それならば、他の資格はどうでしょうか。

世の中には簿記などの会計系資格や、宅建など、数百時間程度の勉強時間で取得できる資格が数多くあります。これらの資格の難易度はそこまでは高くないため、軽量級資格と呼ぶことにします。

結論から言うと、こうした軽量級資格は人生を変えうるようなインパクトをもたらすことはありません

もう少し正確に言えば、すでに上のステージで働いている人にとっては、意味がないということです。ここでいう「上のステージ」とは、年収400〜500万円以上の正社員職にいる人たちのことを指します。

逆に、高卒でフリーターをしており、月々の手取りが10万円代といったような人にとっては、これらの資格は次のステージに上がるための強力な武器となります。業界未経験だったとしても簿記1級の資格をもってさえいれば、経理職への就職のチャンスは格段にあがります。そうなれば、今までの不安定で低賃金だった労働から解放され、正社員という特権階級を手に入れることができます。軽量級の資格は、まさにこういった人たちのためにあるのです。

したがって、すでに正社員としての身分があり、収入もそこそこあるような人がさらに上を目指すには、こうした資格は全く役にたちません。

士業は手の届かない存在か?

軽量級の資格が年収アップにほとんど役に立たないとして、どういった資格ならば人生を変えるようなインパクトをもたらすのでしょうか?

そもそもなぜ資格を取ることが高収入につながる可能性があるかといえば、その資格を持った人にしか取り扱えないような専門的な仕事、いわゆる独占業務に携わることができるからです

そういった意味では、士業と呼ばれる資格、特に、医師、弁護士、そして公認会計士の3資格が、資格の中では最強の部類に入ります。

たとえば医師でいえば、勤務医の場合で最低でも年収1000万円程度、開業医であれば2000万円以上稼ぐことも珍しくありません。弁護士の年収も下がりつつあるとはいえ、登録後5年で約1400万円、登録後10年で約2200万円となっており、普通の会社員からすれば信じられないような収入を得ています。

公認会計士の場合、大手監査法人に勤務すれば、おおよそ7〜8年でマネージャークラスに昇進し、それまでに年収1000万円を超えることは珍しくありません。そのまま順調に昇進してパートナーにまでなれば最低でも年収2000万円、シニアクラスでは億近い金額を手にしている人も数多くいます。

これらの資格は、当然ながら取得のための難易度は最強クラスであり、合格までの勉強時間数は膨大なものになりますす。司法試験などは合格までに10000時間の勉強時間が必要ともいわれており、300時間で合格できる宅建がいかに軽量級なのかがお分かりかと思います。しかしだからこそ、合格後の年収も桁違いのものが約束されているのです。

もしも資格を取って本気で人生を変えたいと考えているならば、これらの資格を目指してみるというのも一つの手です。

特に公認会計士はやる気と根性さえあれば意外と受かりやすいと思います。事実、私の知っている監査法人のシニアパートナーは、もともとは営業として普通の会社で働いていたことろ、一念発起して会計の勉強を始め、社会人経験者として監査法人に入所したという経歴の持ち主です。

ただし、いずれの場合にしても働きながら勉強をするのは難しいでしょう。これらの資格を本気で狙いに行くのなら、会社を辞めて1日中勉強し続けるくらいの覚悟が必要です

ここまでのポイント

□ 数百時間の勉強時間で取れる軽量級資格では人生を変えることはできない
□ 資格としては医師・弁護士・公認会計士が最強
□ これら士業は決して手の届かない存在ではないが、取得するには会社を辞めるリスクを取る必要がある

「監査法人」という職場

ところで皆さんは監査法人というものをご存知でしょうか。

先ほど出てきた士業三職種のうち、公認会計士が働いているのが監査法人です。その名の通り、監査業務を主たる事業としており、企業が作成する財務諸表などが嘘偽りのない正しいものであることを保証する業務のほか、さまざまなアドバイザリー活動をおこなっています。経営に近い部分で仕事をすることができますので、普通では経験できないような企業の裏の顔を間近に感じることができ、非常にやりがいの多い職場と言えます。

もちろん給与水準も非常に高く、Big4と呼ばれる大手監査法人では入社してから7〜8年で1000万円近い年収になることが一般的です。したがって20代前半に入所することができれば、30歳前後で年収1000万円に到達することも珍しくありません

ひと昔前までは監査法人に入所するには公認会計士試験に合格していることがほぼ必須でした。監査法人はごく一部のエリートのみにしか関わることのできない閉じられた空間だったのです。

ところがここにきて監査法人のあり方がかなり変わってきているのです。アベノミクス以降の景気上昇にともなって業務が拡大し、空前の人手不足が生じているのです。

今や新人の公認会計士試験合格者は奪い合いの状態となっており、事業会社で働いている会計士試験合格者の引き抜きも常態化しています。それでも、会計士試験合格者の割合は一定ですので、人手不足は収まりそうにありません。

そこで監査法人が目を向けたのが、米国公認会計士、いわゆるUSCPA合格者たちなのです。

米国公認会計士はその名の通りアメリカの会計資格ですが、財務会計や監査の知識は世界共通のものであるため、国内の監査法人でも十分に通用することができます。それどころか英語で会計監査を学んでいる分だけ、国際的な財務報告基準であるIFRSの適用といった業務にも携わることができます。

そしてこのUSCPAこそが、最短で年収1000万円に到達することができる、数少ない現実的な資格なのです。

監査法人に入社後のキャリアアップの仕方は、日本の公認会計士とまったく同じです。したがって順調にステップを踏むことができれば、おおよそ7~8年でマネージャーに昇進することができます。そのころには残業代を含めて1000万円の大台に乗っている可能性は極めて高いでしょう。

またこのあと詳しく解説しますが、USCPAの難易度は決して高いものではありません。やり方さえ間違えなければ、社会人が働きながらにして合格することも十分可能です。私の場合、1年半程度で全4科目合格できました。もちろん会社は辞めず、働きながら空き時間に勉強しただけです。

これほどまでに魅力的なUSCPAですが、その存在を知っている人は驚くほど少ししかいません。監査法人のUSCPA仲間の間では、USCPAはお宝資格、取得しておいて本当に良かったという声をよく聞きます。

それではUSCPAとは一体どんな資格なのか。次に見ていくことにしましょう。

米国公認会計士(USCPA)とは?

米国公認会計士(USCPA)は、アメリカにおいて監査業務をおこなう際に必要となる資格です。

受験科目は全4科目で、いずれの場合も大半は4択の選択問題からなり、高度な論述試験などはありません。科目合格制のため同時に4科目合格する必要はなく、自分のペースでひとつずつ取り組むことが可能です。

アメリカの資格ではありますが、試験は全て日本で受けることができます。テストセンターへの予約は自分でおこない、試験日は特に決まっていません。解答は専用のPCからおこないますが、出題される問題は毎回ランダムに選択されており、誰ひとりとして同じ組み合わせの問題にはなりません。

詳しくは以下の記事を参考にしてみてください。

おすすめUSCPAとは?学生にも社会人にもオススメの最強会計資格を徹底解説

さらに細かい試験制度についてはこちらから (アビタス無料セミナー)

米国公認会計士(USCPA)の難易度は?

資格試験を受けるときにもっとも気になるのがその難易度でしょう。USCPAの難易度はどの程度のものなのでしょうか?

これについては簡単だとか難しいだとかいろいろな説が飛び交っていますが、一つ言えることとしてはUSCPAはちょっと頑張った程度では決して取得することのできない資格であるということです

考えてみてほしいのですが、それほど難易度も高くなく、それでいて監査法人への入社が約束されるような資格が誰でも簡単に取れてしまったとするならば、今頃世の中にはUSCPA取得者があふれているはずです。でもそんなことにはなっておらず、監査法人は相変わらず貴重なUSCPA合格者の獲得に奔走しています。

このことからも、USCPAがそれほど簡単な資格ではないことが分かるでしょう。

それではどの程度の努力が必要なのか?

具体的には、合格までに1000時間の勉強ができること、これこそがUSCPA合格のための条件です。

1000時間というのは、例えば平日2時間、土日5時間の勉強を1年間ぶっ通しでおこなう時間です。これほどのことができる社会人がどれくらいいるのか。この部分こそがUSCPAの難易度を決定付けているポイントにほかならないのです。

さらに詳しくは以下の記事をご覧ください。

おすすめUSCPAの難易度は?働きながら1年半で合格した本音の感想

米国公認会計士(USCPA)の勉強に向かない人は?

このようにUSCPAというのは大変魅力的な資格ではあるのですが、果たして誰でも挑戦できるようなものなのでしょうか?

まず、英語についてはできるにこしたことはありませんが、それほどのレベルが要求されるわけではありません。TOEICの点数にして600点くらいあれば十分でしょう

とはいってもやはり試験問題は全て英語ですので、英語にアレルギーがあったり、中学レベルの文法が怪しいような人は、まずは英語の勉強から始める必要があります。USCPAの勉強と並行して英語も学ぶというやり方は時間がかかるためにおすすめしません。

それとUSCPA合格のために必要なのは圧倒的な勉強時間です。1000時間という勉強時間は、働きながら合格するために必要な時間数としては相当なものです。仕事が忙しく、連日残業続きなどといった環境の場合は、平日2時間の勉強時間の確保は難しいでしょう。その場合は合格までの目標年数を少し長めにする必要があります。

それでも合格までの年数は短いに越したことはありません。USCPAは2年や3年かけて取るよりも、1年くらいの間に一気に取得するといった気概で望んだほうが合格率は高まります。あまりにも仕事が忙しい場合は、働き方を含めた生活リズムの見直しをした方が良いでしょう。

USCPA取得のために必要なのは、とにかくこつこつと継続して勉強し続ける姿勢です。このことさえ忘れなければ、合格への可能性はぐっと高まります。

まとめ

今回は年収1000万円に到達するための最短経路の資格として、米国公認会計士(USCPA)を紹介しました。

人生を変えうるような強烈な資格というのは、普通は医師などに代表される士業くらいしかないのですが、それらを取得するための労力やコストは相当なものです。

USCPAは正しいやり方と努力さえすれば、誰にでもチャンスのある、まさに隠れたお宝資格といえるでしょう。こうした資格が出てくる機会というのはそう滅多にあるものではありません

監査法人の人手不足というエアポケットを利用した年収アップの方法は、少なくとも2020年の東京オリンピックくらいまでは有効だと考えられます。今から準備をすれば、2020年までにUSCPAの全4科目を合格することは十分可能です。

今のままの働き方に不安をもっていたり、年収を上げる方法について真剣に考えている人は、この機会に是非ともUSCPAを検討してみることをお勧めします。

おすすめ記事

USCPAの難易度は?働きながら1年半で合格した本音の感想
結局のところいくら?USCPA試験合格のための費用を算出してみた。
USCPAに合格して大手監査法人に転職したら年収はいくらになるのか?

【PR】USCPA 無料セミナー開催!

USCPAの合格者、業界No.1のアビタスでは、現在受験を検討している方向けに無料の説明会を開催しています。

「あまり入る気は無いけど、教材やカリキュラムが気になる……」
「自分のライフスタイルに適した、USCPAに関する様々な勉強法を知りたい」
「USCPAを活かしたキャリアプランって何だろう?」

など、アビタスの教材から合格後までのキャリアプランまで徹底解説!
非常に内容の濃い2時間になっています!

2017年度より導入される、USCPAの新試験方式に関する解説もタップリ盛り込まれているので、独学で取り組みたいと思っている方にもおすすめです。

セミナー参加者にはUSCPA試験合格までのガイドブックを無料でプレゼントしているので、この機会にセミナーに参加してみてはいかがでしょうか?

ご興味のある方は、下のバナーをクリックして詳細を確認してみてください。



ad

ad

-USCPA, 資格

Copyright© 社会人勉強ナビ , 2018 All Rights Reserved.